子供のために考えておきたい幼稚園から大学・短大・専門学校までの教育費を紹介

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子供が大学を卒業するまでにはいくら必要なのか?

子供の教育費ってどのくらいになりますか?

悩む女性

 

子供が生まれたので、学資保険に入ろうと思っています。
そのために、子供が大きくなるまでに必要となる教育費について知りたいと思っています。
大学を卒業するまでには、どのくらいのお金がかかるんでしょうか?
幼稚園から教えてもらえると助かります。


 

こんにちは!
ファイナンシャルプランナー兼サラリーマンのFP吉田です。

 

突然ですが、子供が幼稚園から全て公立学校に進んだ場合と、全て私立学校に進んだ場合でどの程度お金に差があるかはご存知ですか?
実は、最大で約1,580万円もの差があるんです!

 

オール公立の場合、22年間で必要になる教育費は約710万円です。
オール私立の場合、22年間で必要になる教育費は約2,290万円です。

 

もちろん、途中から私立学校に進学する場合にはまた違った金額となってきます。
でも、少なくとも子供の教育費としては最低710万円のお金が必要になってくるんです。

 

小学生

そういったことを踏まえて、将来のこどものために学資保険等で教育費を準備していく必要があります。
私も最近子供が生まれたばかりのため、学資保険をはじめ、子供のための貯蓄のことをよく考えています。

 

今回は、そうした子供の教育費を貯めるために知っておきたい、幼稚園から大学・短大・専門学校までの生涯の教育費の目安をご紹介します。
では、参ります!

 

幼稚園から高校までの教育費はいくら?

幼稚園から高校までの1年間と在学期間中の必要資金

子供たち

さっそく、各学校種別の教育資金の内訳をみていきます。
各学校種別での「1年間の教育資金の合計」と「在学期間中の教育資金の合計」をご紹介します。

 

ここでご紹介する学校は、以下のとおりです。
(高校以降の教育費はページ中ほどでご紹介しています。)

  1. 幼稚園
  2. 小学校
  3. 中学校
  4. 高等学校

 

ご紹介にあたっては、文部科学省が2年に一度まとめている『子供の学習費調査』を用います。
(現在は、直近で公開されている平成26年のデータを用いています。)

 

また、幼稚園から高等学校までの各項目は、以下の内容となっています。

  • 学校教育費 : 授業料、遠足代、通学用品費、生徒会費、クラブ活動費用等
  • 学校給食費 : 給食費
  • 学校外活動費 : 学習塾費用、習い事費用等

 

1.幼稚園の教育費

費用項目 公立幼稚園 私立幼稚園
学校教育費 119,175円 319,619円
学校給食費 19,382円 36,836円
学校外活動費 83,707円 141,553円
1年間の合計 222,264円 498,008円
在学期間中の合計
(3年間※)
666,792円 1,494,024円

※学校教育法26条に基づき3歳時点で入園した場合を想定して、3年保育の場合で計算しています。

 

2.小学校の教育費

費用項目 公立小学校 私立小学校
学校教育費 59,228円 885,639円
学校給食費 43,176円 46,089円
学校外活動費 219,304円 604,061円
1年間の合計 321,708円 1,535,789円
在学期間中の合計
(6年間)
1,930,248円 9,214,734円

 

3.中学校の教育費

費用項目 公立中学校 私立中学校
学校教育費 128,964円 1,022,397円
学校給食費 38,422円 4,154円
学校外活動費 314,455円 312,072円
1年間の合計 481,841円 1,338,623円
在学期間中の合計
(3年間)
1,445,523円 4,015,869円

 

4.高等学校の教育費

費用項目 公立高校 私立高校
学校教育費 242,692円 740,144円
学校給食費 0円 0円
学校外活動費 167,287円 255,151円
1年間の合計 409,979円 995,295円
在学期間中の合計
(3年間)
1,229,937円 2,985,885円

大学、短大、専門学校の教育費はいくら?

高校卒業後の進学先別の教育費

卒業前の高校生

ここからは、高校卒業後の進路別でみていきます。
ご紹介するのは、次の3つの学校についてです。

  1. 大学
  2. 短期大学
  3. 専門学校

 

高校卒業後の教育費については、幼稚園~高校までの統計調査と異なるため、費用項目が変わってきます。
ただ、1年間と在学中で必要となる教育費は算出することができるため、今まで同様に掲載しています。

 

5.大学の教育費

費用項目 国立大学 私立大学
文系 理系 医学・歯学系
授業料 535,800円 746,123円 1,048,763円 2,737,037円
入学料 242,692円 242,579円 262,436円 1,038,128円
施設設備費 -円 158,118円 190,034円 831,722円
1年目の合計 778,492円 1,146,819円 1,501,233円 4,606,887円
2年目以降の1年間の合計 535,800円 904,241円 1,238,797円 3,568,759円
在学期間中の合計
(4年間)
(医歯系:6年間)
2,385,892円 3,859,539円 5,217,624円 22,450,682円

【出典】国立大学:文部科学省「国立大学等の授業料その他の費用に関する省令
【出典】私立大学:文部科学省「私立大学等の平成26年度入学者に係る学生納付金等調査結果について

 

6.短期大学の教育費

費用項目 公立 私立
授業料 390,000円 693,495円
入学料 169,000円 245,783円
施設設備費 -円 173,825円
1年目の合計 559,000円 1,113,103円
在学期間中の合計
(2年間)
949,000円 1,980,423円

【出典】大学の場合と同様

 

7.専門学校の教育費

専門学校(専修学校)は、分野別に私立学校のデータをご紹介します。
なお、昼間と夜間のデータがありますが、ここでは昼間のデータを用いています。

費用項目 自動車整備 看護 栄養・調理 簿記・ビジネスIT アニメ・声優・ゲーム
授業料 386,000円 581,000円 578,000円 627,000円 787,000円
入学料 216,000円 155,000円 185,000円 140,000円 155,000円
実習費 229,000円 46,000円 296,000円 39,000円 88,000円
設備費 183,000円 78,000円 198,000円 151,000円 236,000円
その他費用 250,000円 37,000円 81,000円 53,000円 9,000円
1年目の合計 1,084,000円 887,000円 1,358,000円 961,000円 1,274,000円
在学期間中の合計
(2年間)
(看護:3年間)
2,168,000円 2,661,000円 2,716,000円 1,922,000円 2,548,000円

【出典】(公財)東京都専修学校各種学校協会「納付金調査HP版(PDF)」

「全て公立」「全て私立」の場合の22歳までの教育費の比較

公立の場合と私立の場合を比べてみると…

勉強をしている子供

ここまでご紹介したのが、幼稚園から大学・短大・専門学校といった各種学校に進学した場合の、それぞれの教育費についてでした。
比べてみると、公立と私立で大きな差があることが分かります。

 

大学はもちろんですが、私立小学校や私立中学校の費用もバカになりません。
特に、小学校は6年間通う必要があるため、私立小学校では6年間で900万円ものお金が必要になることが分かります。
公立のありがたみを感じますね。

 

では、ここからは、幼稚園から大学まで通った場合に、以下の2通りでは金額がどの程度違いが出るのかを見てみます。

  • 全て公立学校に通った場合
  • 全て私立学校に通った場合

 

なお、私立大学では「医学・歯学系」は含めずに計算を行います。
(金額が突出しすぎているため)

 

全て公立学校に通った場合

全て公立学校に通った場合の22歳までの教育費の合計です。
全て公立:7,118,392円

 

以下のとおりに進学した場合で金額を計算しています。

  1. 公立幼稚園
  2. 公立小学校
  3. 公立中学校
  4. 公立高校
  5. 国立大学

 

全て私立学校に通った場合

全て私立学校に通った場合の22歳までの教育費の合計です。
全て私立:22,928,136円

 

以下のとおりに進学した場合で金額を計算しています。

  1. 私立幼稚園
  2. 私立小学校
  3. 私立中学校
  4. 私立高校
  5. 私立大学 理系

 

全て公立の場合と全て私立の場合の差額はいくら?

全て公立学校に進学した場合と、全て私立学校に進学した場合の差額を計算してみます。

22,928,136円(私立) - 7,118,392円(公立) = 15,809,744円

 

なんと、約1,580万円もの差があります!
公立学校に通うのが親孝行と言われるのが納得できる金額です。

 

このように、公立学校または私立学校への進学によって、最低で約710万円、最高で約2,290万円もの教育費が必要となります。
(もし、医学部や歯学部に進学する場合にはもっと必要となります。)

 

もちろん、これらのお金は幼稚園から22歳までに必要となるものの合計であり、一度に支払う必要があるわけではありません。
ただ、その中で1度だけまとまった金額を支払う必要があるときがあります。
それは、大学への入学時です。

大学入学時にはまとまったお金が必要となる!

大学入学時には入学金が必要となる

教育費データの紹介

各種学校に進学する中で、まとまったお金が必要となるのは大学入学時です。
大学では、毎年授業料や施設設備費を支払うこととなります。
そして、1年目にはそれらに加えて入学金も支払わなければいけません。

 

大学の種別ごとに1年目に必要となる金額は次のとおりです。

  • 国立大学 : 778,492円
  • 私立文系 : 1,146,819円
  • 私立理系 : 1,501,233円
  • 私立医歯系 : 4,606,887円

進学する大学によって違いはありますが、大学入学時には約78万円~460万円ものお金を支払う必要があります。
なかなかポンと出せる金額ではありません。

 

また、もし遠方の大学に進学して子供が一人暮らしを始める場合には、さらに引っ越し費用も必要となります。
そうなってくると、大学入学時の出費はさらに膨らみます。

 

そこで、そのために活用されることが多いのが学資保険です。
学資保険を利用して、大学入学時に必要な資金を形成します。

 

学資保険で子供が小さいうちから積み立てを行うことが大切

赤ちゃんとお母さん

学資保険では、子供が小さいうちに加入して、設定した年齢まで毎月保険料の積み立てを行います。
積み立ては子供が17歳~18歳になるまで行うことが多いです。
そして、積み立てたお金を大学入学前等に受け取ります。

 

学資保険は、積み立てた保険料に対して一定金額の利息が上乗せされます。
そのため、受け取る際には支払った保険料よりも多いお金を受け取ることができます。

 

一例ですが、知名度の高い以下の学資保険であれば、毎月1万円前後のお金を積み立てることで、満期に学資金として200万円を受け取ることが可能です。

学資保険無配当Ⅱ型
ソニー生命
学資保険 無配当Ⅱ型
みらいのつばさ
フコク生命
みらいのつばさ
つみたて学資
明治安田生命
つみたて学資
保険料 8,392円 9,614円 10,814円
保険料払込み 18歳まで 17歳まで 15歳まで
受け取り方 18歳:200万円 18歳:100万円
20歳:100万円
18歳:50万円
19歳:50万円
20歳:50万円
21歳:50万円

【保険料計算条件】子供:0歳 親:30歳 満期学資金:200万円

 

以上のように、子供が0歳のうちに早めに加入することで、日確定払いやすい保険料で200万円を積み立てることができます。
保険料は、子供が成長すればするほど高くなってしまいます。
そのため、学資保険を検討する場合には早めに加入することが大切です。

 

私も、子供が生まれるにあたり学資保険に加入しました。
その際には、妻が妊娠中に加入を行いました。
学資保険にはいつ入れば良い?妊娠中の加入とメリット・デメリット

 

学資保険には税金がお得になる制度もある

学資保険に加入することによって、税金面でもメリットがあります。
年末調整や確定申告で、生命保険料控除制度を利用することで、次の2つの税金が安くなります。

  • 所得税
  • 住民税

 

子供のために貯蓄を行うのであれば、銀行預金も1つの方法となります。
しかし、こうした税金面での優遇は学資保険にしかありません。
そのため、こうした税金面の優遇を受けられるのは学資保険の大きなメリットであるといえます。

子供のための教育資金は計画的に貯めていきましょう

教育資金はコツコツ貯めるのが大切

お父さんと赤ちゃん

ここまで、幼稚園から社会人になるまでに必要となる教育費をご紹介してまいりました。
公立の学校に進学するにしても、私立の学校に進学するにしても、どちらにしても教育費はコツコツと貯めていくことが大切です。

 

そのためには、できるだけ早い段階である程度の見通しを立てておくことも重要です。
そうすることで、どのように教育費を貯めていくのかの計画を立てることができます。

 

子供の教育費を積み立てていくために上手に利用したいものには次のようにさまざまな物があります。

  • 学資保険
  • 児童手当
  • 銀行預金

 

私自身、子供の将来のために、これらを考慮して妻と一緒に教育費のことを考えています。
またその際には、学資保険加入時の手続きでお世話になったFP(ファイナンシャル・プランナー)にも相談をしています。

 

繰り返しとなりますが、教育費は早めに計画を立てて積み立てていくことが、負担なく貯めるポイントです。
ぜひ、子供の将来のためにしっかりと備えていってくださいね。

 





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