ケガや病気に備えて知っておきたい公的な保障
ケガや病気で頼りになる社会保険制度を紹介
ケガや病気に備え、医療保険などを検討しますが、その際に知っておいてほしいのが「社会保険」の存在です。
ここでの社会保険というのは、健康保険などの国や自治体が提供している社会保障サービスのことを指します。
普段意識することは少ないですが、「保険証」には、医療費の3割負担以外にも優秀な隠れた機能があるってご存知ですか？
そうした、ケガや病気で困った際に役に立つ社会保険制度をご紹介します。
病気やケガで困ったら知っておきたい健康保険制度
高額療養費制度
健康保険制度で非常に助かるのが「高額療養費制度」です。
高額療養費制度とは、入院や手術等で高額な医療費がかかった場合に、自己負担額を一定金額までに抑えてくれる制度です。
もう少し砕いていうと、健康保険の3割自己負担部分をさらに少なくしてくれる制度です。
この制度があることで、入院が長引いてしまった場合でも、医療費を毎月一定額以下に抑えることができます。
（所得によって異なりますが、自己負担の上限額はおおむね9万円程度になります。）
高額療養費制度は、国民健康保険や協会けんぽ、公務員共済等のどの健康保険組合でも使える制度となっています。
実際の計算方法や所得条件については、こちらで詳しくご説明しています。
傷病手当金制度
働けなくなった際の保障をしてくれる社会保険制度が「傷病手当金制度」です。
傷病手当金制度は、国民健康保険以外の健康保険組合で利用することができます。
内容としては、病気やケガで働けない期間が4日以上続いた場合に、1日単位で給付金が支払われます。
支給期間は1年6か月までと上限がありますが、公的な就業不能保険のような存在です。
もし、サラリーマンの方が現役世代の間の保障を考える場合には、ぜひ考慮に入れておきたい社会保険制度です。
では、実際にどのくらいの金額がもらえるのかを見ていきましょう。
妊娠から出産にかかわる社会保険制度
妊娠・出産に対しては、国や自治体がさまざまな補助を行っています。
妊婦検診の補助券や、出産時の一時金、出産後の手当金等、さまざまなものがあります。
妊娠時のお金のことに関しては、こういった公的補助は特に重要です。
それは、妊娠と出産にかかわる検査費用や分娩費用は、健康保険の対象とならないからです。
妊娠は「病気やケガ」ではありません。
そのため、病院でかかるお金は全て保険証が使えずに全額自己負担となるのです。
その重すぎる自己負担を軽減するために、妊娠出産に対してはさまざまな公的保障があります。
私は妻が妊娠した際に、こうした制度にとても助けてもらいました。
現在妊娠中の妊婦さんや、その旦那さんには、ぜひこうした制度の存在を頭の片隅にでも入れておいていただき、安心して出産を迎えてほしいです。
公的保障制度のまとめ
公的保障制度は、普段は「保険証」程度しか使う機会がありません。
しかし、いざ大きな病気やケガをしてしまった場合には、その真価を発揮することとなります。
会社にお勤めの方は、こうした社会保障制度関係のことは総務御担当の方がある程度行ってくれるかとは思います。
ただ、制度の利用は自己申告となるため、存在を知っておくだけでも損はありません。
普段使わないものだからこそ、急に必要になった時に知らないと慌ててしまいます。
ぜひ、こうした公的保障のことを頭の片隅にでも入れておいてみてください。
きっと、病気やケガなどで困ったことがあった際に力になってくれるはずです。
